高齢者は、自宅が危険とわかっていても、施設等でなく住み慣れた家での生活を希望する方がほとんどです。逆に自ら施設生活を望む方もいますが、特別養護、有料施設は利用者が多く、空き待ちでなかなか入居することが困難な場合が多くあります。
また、施設に入る条件として要支援、要介護と介護認定の審査が必要となります。

その審査基準が上がってしまう（厳しくなる）予定なため、在宅介護が増えていく見込みです。 したがって、この先は必然と高齢者からのリフォーム依頼も増えていくでしょう。

もちろん、高齢者をユーザーとしているリフォーム業者は存在していますが、数が少なく、 一般リフォーム業者ではあまり受注を受けず依頼を断ってしますケースが多いのが現状です。
依頼を受ける場合も、高齢者からのリフォームの依頼は“バリアフリー”工事や市販で売り出している“介護用の手すり”などを付けてほしいという依頼が圧倒的に多いのですが、実際はすべて規格物であり「とりあえずついている」だけで使いづらくて手すりのために体を無駄に動かさなければならない、つかみづらい、とどかない、と逆に危険が伴ってしまうこともあります。

理由としては、１人ひとり、身長、体重、病状が違う、身体の動く、動かない場所が違う等の理由です。
なので、バリアフリー等の工事をしても個々のニーズに合う工事ではなく、せっかくリフォームをしたのに生活しづらいといった事由が生じてしまう場合があります。

クレームや、追加の要望があるとリフォーム業者は手すりを多く取り付ければ問題ないとなり、多く手すりを取り付けた。

一見安全に見えるが洗うのに狭くなってしまったり、つまずいてしまった時に危険が生じてしまった。　図1-2参照

高齢者に関しては「マニュアル」というものは存在せず、業者は施工経験や技術が必要になります。